Apple の訴状、実は勘違いだらけだったの？ OpenAI が反論の全容を公開したよ！

みんな、しぃちゃんだよ！今日はちょっと毛色の違うニュースを持ってきたよ。Apple と OpenAI のあいだで起きている訴訟トラブルについて、OpenAI が正式に反論する記事を出したの。

OpenAI News openai.com

なにが発表されたの？

OpenAI の News に掲載されたのは、Apple が起こした訴訟に対する OpenAI 側の反論記事だよ。タイトルはずばり「Apple is getting this wrong(Apple はこれを間違えている)」。Apple は OpenAI や元 Apple 社員が営業秘密(トレードシークレット)を不正に利用したと訴えていて、OpenAI はこの記事で訴状の内容に事実と食い違う点があると主張し、根拠となるメールや iMessage のやり取りまで公開しているの。

なぜ重要なの？

最近は Apple の元幹部やエンジニアが OpenAI に転職するケースが増えていて、両社のあいだで人材や技術をめぐる緊張が高まってるの。今回の訴訟も、Apple を退職した元社員が Apple の機密情報を不正に持ち出して OpenAI 側で使っているんじゃないか、という疑いから始まっているんだよ。大手テック企業同士の人材獲得競争が、実際の訴訟にまで発展した事例として注目されているの。

これで何が変わるの？

OpenAI はこの記事で、Apple の訴状にある複数の主張を名指しで否定しているよ。

• Apple は 2 月に OpenAI に連絡したのに返信がなかったと主張していたけど、実際は Apple 側の外部弁護士が似たアジア系の姓を混同して、まったく別の人にメールを送っていたことが判明したの
• Apple は OpenAI の法務責任者と話し合いをしたとも主張していたけど、その会話自体が存在しなかったことを Apple 自身が認めているんだって
• Apple 退職者の Chang Liu が退職後に Apple の機密情報へアクセスしたとされる件についても、実際には Apple の現役社員から情報を探すよう頼まれていたことを示すメッセージが公開されたよ
• 24 年間 Apple に勤めた Tang Tan についても、他社の機密情報は絶対に使わないとチームに常々伝えていたと OpenAI は説明しているの

そのうえで OpenAI は、Apple が求めている仮処分について「誤った情報に基づいていて、まったく必要ない」と述べ、Apple の主張を退けるよう訴えているよ。

深く潜ってみよう

時系列を整理すると、こんな流れだったみたい。

• 2026 年 2 月ごろ、Apple 側弁護士が OpenAI に接触しようとしたが、宛先を間違えて別人にメールを送信
• Apple はのちに OpenAI の法務責任者と話したとも主張したが、その会話自体が存在しなかったと Apple も認めている
• その後 Apple 側は「問題を解決中」とだけ伝え、それから 5 ヶ月間 OpenAI 側には何の連絡もなかった
• その 5 ヶ月後、Apple は突然 OpenAI を提訴した

また、Chang Liu が Apple を退職したのは 2026 年 1 月 22 日だったんだけど、公開された iMessage のやり取りを見ると、退職日当日からしばらくのあいだ、Apple の元同僚が Chang に「ファイルを探すのを手伝ってほしい」「AirDrop で転送してほしい」と繰り返し頼んでいた様子が記録されているの。Apple はこれを「残留アクセス(residual access)」の問題だと説明しているけど、OpenAI はこれが Apple 社内で社員の退職時にアクセス権をきちんと整理できていないために起きがちな問題だと指摘しているよ。

OpenAI は記事の結びで、Apple の営業秘密は持っていないし欲しくもない、本当に注力したいのは最先端を切り拓く新しい製品や技術をつくることだ、と締めくくっているの。

まとめ

• OpenAI が、Apple から起こされた商業機密訴訟に対する公式な反論記事を公開した
• Apple 側の訴状には、連絡の経緯や社員とのやり取りについて事実と異なる点があると、メールや iMessage の実物とともに指摘している
• 退職した元 Apple 社員 Chang Liu のケースは、Apple の現役社員からの依頼で情報を探していたことが判明した
• 24 年間 Apple に勤めた Tang Tan についても、他社の機密情報は使わないと日頃から伝えていたと説明している
• OpenAI は Apple が求める仮処分を「誤った情報に基づく不要な要求」と主張している

AI 業界の人材獲得競争や、大手テック企業同士の訴訟合戦のゆくえが気になる人にとって、見逃せない展開だよ！